薄膜太陽光パネル世界大手の米ファーストソーラーは、マレーシアとベトナムの生産拠点で2025年の生産量を出力換算で計1ギガワット（GW）削減すると発表した。輸出先の需給バランス悪化や米国の関税リスクなどを理由としている。ザ・インベスターなどが4日付で伝えた。

　同社の「シリーズ6」という薄膜型太陽光パネルの生産を削減する。理由を4つ挙げており、1つ目は欧州市場での中国製品との競争激化。中国製はシリーズ6の原価と同等またはそれを下回る価格で売られており、採算が合わないとみて供給を減らす。

　ほか◆2つ目はインド市場での東南アジア製品の締め出し◆3つ目はトランプ2次政権発足による制裁関税の厳格化リスク◆4つ目は東南アジア域内での太陽光パネルの需給バランスの悪化――があるとしている。

　同社は東南アジアで生産を減らすものの、25年の全社の生産量は18～19GWと、前年の15.5GWから拡大すると説明。下半期に米国の第5工場を開所するためで、26年には25GWに達すると見込む。

　同社は1999年設立。マレーシアではケダ州のクリム・ハイテク工業団地に、ベトナムではホーチミン市郊外のドンナム工業団地に工場を構える。それぞれ15年と18年に開所した。


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